為替、金利、債権、株式などの現物取引から生じるリスクを軽減する目的で派生した、先物、スワップ、オプションなどの金融派生商品を指していいます。
デリバティブ(金融派生商品)は、その元となる原資産、負債のもつリスクを回避するための手段として生じたもので、その代表的なものとして、先物取引、オプション取引、スワップ取引が挙げられます。
デリバティブ取引は、貸借対照表に計上されない、オフバランス取引ですが、平成3年(1991年)3月期決算から有価証券の時価情報の開示とともに、先物取引、上場オプションの時価の開示が実施され、その後平成7年(1995年)3月期から為替予約取引の時価の開示が実施されました。
現在では、デリバティブ取引の拡大に伴い、財務諸表上の注記事項として取り扱われています。
損害保険業界でも「地震デリバティブ」、「天候デリバティブ」等がスワップまたはオプションで販売されています。